大学院生の方へのお知らせ

審査日程

2024年度修士論文審査日程

【春学期修了】

• 予備審査
  2024年4月24日　各コース内シンポジウムにて実施
• 本審査
  2024年7月20日

【秋学期修了】

• 予備審査
  2024年9月25日　各コース内シンポジウムにて実施
• 本審査
  2025年1月18日

提出要領

論文

1. 修士論文はPDFデータにて作成し、提出する。
2. 審査終了後、審査に合格した「修士論文」のPDFデータは下記のとおり取り扱う。
   1.学生ID順に製本の上、文化情報学部・文化情報学研究科文献室で保管し、閲覧に供する。
   2.製本の上、各研究室で保管する。
   3.製本の上、提出者本人に返却する。
3. 製本に要する費用は自己負担とする。
   証明書発行機にて所定額を納入し、「修士論文製本代納入証」を提出時に提出する。
4. 論文には、参考文献目録、概要および提出者の写真を添付すること。
5. 提出者の写真は、タテ5.3cm×ヨコ4cm、上半身脱帽、最近半年以内に撮影のもの。

紀要『文化情報学』掲載用概要

学会誌（紀要『文化情報学』）に掲載される。学位論文に含まれる概要とは別のものである。

論文作成要領

1.論文用紙の紙質・寸法・書式等

本文（邦文または英文）

概要（邦文または英文）

上記の用紙を用い、1,000～2,000字程度にまとめたもの。
※英文の場合、600～1,200ワード程度、1頁以内。

2.構成

（1）表紙

バインダー（レバー式ファイル）に綴じる。
バインダーには表紙を付け「修士論文」と記載して、「論文題目」、「同志社大学大学院文化情報学研究科 文化情報学専攻博士課程（前期課程）」、学生ID・氏名、指導教員、提出日を明記したシールを貼付する。
また、背表紙にも「論文題目」・学生ID・氏名を明記すること。

（2）以下の順序で上から綴じること

1. 白紙
2. 表に「論文題目」、「文化情報学研究科文化情報学専攻博士課程（前期課程）」、学生ID・氏名（自署）を記載し、裏は白紙とする。
3. トレーシングペーパーなどの保護紙
4. 提出者の写真
5. 梗概または概要
   1行目に「概要」（英文の場合は「Abstract」）を明記。2行目をあけて4行目以降を概要の本文とする。概要は、頁を付与しない。
6. 目次（頁を付与しない）
7. 本文
   注は、「頁ごとにつける」形式、「章ごとにつける」形式、「本文の最後にまとめる」形式のいずれでも構わない。本文と注は1頁からはじめ、頁を付与する。
8. 参考文献目録
9. 付図、付表、写真等は本文・注と別立てとしても、本文中に入れてもよい。
   写真の上には保護紙をあてること。台紙はあまり厚手のものを使用しないこと。
   デジタルカメラで撮影して出力した写真であっても、鮮明であれば差し支えない。
10. 特記事項
    学会賞、および顕著な研究活動等がある場合は、その概要とともに記載できる。
11. 白紙

3.製本費

論文は、文化情報学研究科において製本、保管するので、製本に要する費用を納入しなければならない。京田辺校地（情報メディア館・京田辺教務センター）に設置の証明書発行機にて製本代を納入すること。納入時に発行される「納入済証」を受領し、文化情報学研究科事務室に提出すること。

4.学費未納または語学試験不合格の場合は、論文の審査を受けられない。

5.その他（論文作成上の注意）

1. 論文題目は、題目届提出後の変更はできません。
2. 提出にあたって、「論文題目」と「学位論文題目届」の不一致がないよう充分注意すること。
   （“「　」”の有無、　“－”　“～”　など一字一句まで相違のないように）
3. コピーをする前に、指導教員に通読を依頼し、訂正箇所は事前に修正すること。いったん提出した論文の修正・差替等は原則として許可しない。
4. 英文による論文作成をする場合は、事前に指導教員に相談すること。

予備審査および紀要『文化情報学』掲載用概要の作成要領

フォーマットは、「予備審査用概要」および「紀要『文化情報学』掲載用概要」に従い、2頁に拡張（概要フォームは1頁）して提出する。
書式は、文化情報学会ホームページ内の「紀要『文化情報学』執筆要領」に従うこと。

1.目的

文化情報学研究科に在籍する学生に対し、自らの研究成果を積極的に外部で発表する機会を提供し、研究成果発表の経験を積むことにより、標準修業年限内での学位取得の促進を図ることを目的とし、そのための費用補助に関する必要な事項を定める。

2.申請資格

補助を申請できる者は、文化情報学研究科に在籍する学生（休学者はのぞく）で、指導教員の承認のもと下記の活動を行う者とする。

1. 国内外の学会または学会等が主催する研究会（以下、「研究会」という）で自らの研究発表を行う者
2. 単著又は共著（代表者又は主たる執筆者に限るが、筆頭著者でなくとも可とする。）により、国際的又は全国的に高い水準にある学術・学会誌へ投稿し、掲載が完了又は見込まれる者

3.補助内容

学内外の他の助成を受ける場合や大学の他の経費などで全額もしくは一部支払われる場合は補助の対象としない。

（1）学会・研究会における研究発表に係る旅費（交通費、宿泊費）および参加費

交通費・宿泊費・参加費を合わせて、以下の①②を上限とする。

1. 国内発表1件あたり5万円
2. 海外発表1件あたり
   15万円（東/東南アジア）
   22万5千円（中央/南/西アジア、オセアニア、ハワイ）
   30万円（北南米、欧州、その他）

＜交通費について＞

同志社大学の旅費交通費取扱要領等の規程に従う。

＜宿泊費について＞

学会・研究会の開催期間中、申請者が「発表を行う日」を基点に、本学「旅費規程」が対象とする宿泊について実費を支給する。ただし、1件の申請につき2泊までとし、1泊の補助額は13,000円を上限とする。また、共同で発表する場合はいずれか1名のみを補助対象とする。

＜参加費について＞

学会・研究会等の参加費は、1件につき5万円を上限に実費を補助対象とする。

（2）雑誌掲載論文に対する印刷費、別刷代金

1論文あたり5万円を上限とし、共著の場合はいずれか1名のみ補助対象とする。
直接出版にかかる組版代、製版代、刷版代、印刷代、用紙代及び製本代に限るものとし、付帯経費（校正料、通信費、交通費など）は補助の対象としない。

4.補助回数

学生1人が同一年度に補助を受けることができるのは下記のいずれか1つとする。回数等は申請の年度ではなく、実際に活動がなされる年度で扱うものとする。

1. 国内発表 2回
2. 海外発表 1回
3. 雑誌掲載論文に対する印刷費、別刷代金 2回
4. 国内発表1回、雑誌掲載論文に対する印刷費、別刷代金1回

5.申請手続

1）前提条件

補助を申請するか否かに関わらず、学外の学会・研究会等に赴く際は、以下の本補助申請書類とは別に、大学で定められた「出張申請書（学外者又は本学学生用）」（※本学所定様式）⇒ダウンロードを事前に提出しなければならない。
また、補助は、学会開催期間中に限定した出張申請を対象とする。（学会出席以外の用務を兼ねた申請は補助対象としない。）

2）補助金申請

申請書類に必要事項を記入し、指導教員の承認（署名・捺印）を得た上で、必ず本人が、以下の提出書類を全て揃えて、事後速やかに文化情報学研究科事務室に提出する。（代理による提出は認めない。）
※申請（日）と申請事由の発生日は同一年度を原則とする。
※「請求書」による、振込み払いは不可。

〔提出書類〕

（1）学会・研究会における研究発表に係る旅費（交通費、宿泊費）

1. 「文化情報学研究科学生の研究成果発表についての補助」申請書（※本研究科所定様式）⇒ダウンロード
2. 成果報告書（※本研究科所定様式）⇒ダウンロード
3. 申請者の発表が証明できる書類
   以下の両方を提出すること。
   ・申請者の名前が記載されている学会・研究会のプログラムなど。（国際会議の場合でプログラムが発表されていない場合はオーガナイザが発行するacceptance notificationでも可）
   ・発表証明書（証明書が取得できない場合は、申請者自身の発表中の写真でも可）
4. 宿泊費に関する領収書
5. 航空機利用の場合は、航空費の領収書と便名が記載された書類
6. 参加費の領収書（参加費を明記したもののみ）

（2）雑誌掲載論文に対する印刷費、別刷代金

1. 「文化情報学研究科学生の研究成果発表についての補助」申請書（※本研究科所定様式）⇒ダウンロード
2. 領収書
3. 印刷物見本 1部（※審査後、返却する。）

6.補助の決定

申請にもとづいて文化情報学研究科委員会で審議し、補助の可否および補助額を決定する。補助申請が認められた場合、上記の本補助申請書類とは別に、大学で定められた「出張報告書（学外者又は本学学生用）」（※本学所定様式）⇒ダウンロードを補助の決定後速やかに提出しなければならない。

7.業績リスト、謝辞への掲載義務

申請が認められ補助を受けた者は、本補助の対象となった研究成果発表を業績として学位論文等に付する業績リストに補助を受けた旨とともに記載しなければならない。
また、発表時に謝辞を掲載する機会があれば、同様に本補助を受けた旨を明記する。
記載は次のとおりとする。

1. 日本語
   本研究の一部は、同志社大学大学院文化情報学研究科研究推進補助金によるものである。
2. 英語
   This research was partially supported by the Grants-in-Aid for Academic Promotion, Graduate School of Culture and Information Science, Doshisha University.

8.この申合せの改廃は文化情報学研究科委員会で行う。

9.この申合せは、2010年5月13日から適用する。

この申合せは、2020年4月1日から適用する。